チーム医療

栄養サポートチーム（NST）

栄養サポートチーム（NST）とは、栄養に障害がある患者や障害を生じるリスクの高い患者に対し、QOL向上・現疾患の治療促進などを目的とした栄養管理を、医師・看護師・薬剤師・管理栄養士など多職種で取り組んでいく診療チームです。当院では2006年4月に活動を開始し、現在は対象患者高齢化に伴う終末期の「食べたい」を支援する活動も増えてきています。

褥瘡対策チーム

褥瘡（床ずれ）の発生しやすい患者さん、すでに褥瘡が発生している患者さんに対して、褥瘡発生の予防と悪化予防を行うために、医師・看護師・理学療法士・薬剤師・管理栄養士がそれぞれの知識を出し合いながら褥瘡対策を検討しています。
また褥瘡が治った後の再発予防を検討することも褥瘡対策チームの役割となっており、当院では、褥瘡発生患者さんの経過を確認するために毎週２～３回褥瘡回診を行っています。褥瘡回診で気付いたことなどは病棟看護師へ情報提供し、よりよい褥瘡対策に取り組めるよう努力しています。

緩和ケアチーム

がんだけでなく生命にかかわる病気になったとき、体の症状や気分の落ち込みなどいろいろなつらさを経験することが多いです。入院中にそのつらさを和らげるお手伝いをするのが緩和ケアチームです。
以下のような困りごと・つらさがあれば、緩和ケアチームについて主治医、または院内スタッフへお問い合わせ下さい。

緩和ケアの専門的な知識を持つスタッフが一緒に考えます。

呼吸サポートチーム

呼吸器疾患で入院された患者様や、酸素投与・人工呼吸器が必要となった患者様への対応に関する質の向上を目的に、多職種で構成されたチームを立ち上げ活動しています。
主な活動内容は、痰を出しやすくする援助や呼吸を助けるリハビリの方法などを提案・実践及び、人工呼吸器を使用している患者様の機器管理やケアなどの確認・助言を行っています。
また、高齢化に伴い誤嚥性肺炎が増加しており、個々に合わせた対応をパンフレットにして共有しています。パンフレットは、退院後の再発防止としても活用しています。

感染防止対策チーム

患者さんやそのご家族、訪問者および全ての医療従事者の安全を確保するために実動的な役割を担い、アウトブレイク発生時には病院長の直轄機関として、迅速な介入を行っています。

抗菌薬適正使用支援チーム

患者さんに抗菌薬を使用する際に最大限の効果を導くと同時に、有害事象や耐性菌の発生をできるだけ最小限にとどめ、いち早く感染症治療が完了できるように担当医師の支援を行っています。

心臓サポートチーム

近年、心臓リハビリテーションの有効性のエビデンス（根拠となる臨床結果）が蓄積され、ガイドラインでも強く推奨されていますが、日本での普及は欧米に比べて大幅に遅れています。特に退院後の外来心臓リハビリテーションの普及が遅れており、退院後の心不全予防が不十分です。当院では、2021年4月より、包括的リハビリテーションを担うため多職種で構成された「心臓サポートチーム」を結成し、心臓リハビリテーションを開始しています。当面は退院された外来心疾患患者さんに対する心臓リハビリテーションを行っています。

認知症ケアチーム

認知症高齢者の増加に伴い、認知症を持って、骨折や肺炎などの病気の治療で入院する患者さんが増えました。認知症を有する入院患者へ対応するために、2016年から認知症ケアチームが活動しています。記憶障害や実行機能障害などの認知症の症状で、入院加療を円滑に受け難い患者さんに、認知症ケアチームが介入して、対応をスタッフに助言しています。
リスクマネジャーが加わる認知症ケアチームラウンドを行い、患者安全の視点も加味して、認知症ケアの介入状況を確認し、認知症を有した患者さんに、よりよい療養環境を提供できるようスタッフとともに検討しています。

骨粗鬆症リエゾンサービスチーム

大腿骨近位部骨折の術後の患者さんを対象に骨粗鬆症治療と二次性骨折予防を目的として、2010年2月に発足し、同年7月より委員会として始動しています。整形外科医師、歯科医師、病棟・外来看護師、薬剤師、管理栄養士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、医療ソーシャルワーカーで構成され、毎週の回診や活動報告、勉強会を行いながら他職種連携のもと活動しています。
骨粗鬆症治療が行われていない大腿骨近位部骨折の術後患者さんには急性期病院として新たに骨粗鬆症治療の導入を図り、それらの情報を回復期病院やかかりつけ医へ引き継いで頂けるように地域を含めた円滑な診療連携を目指して活動しています。

養育支援チーム

当院では子どもの発達を阻害する行為全般を含めた、不適切な養育などが疑われる小児患者の早期発見、安全確保に対して迅速かつ適切な対応が行えるよう、多職種にて養育支援チームが活動しています。
不適切な養育が行われる背景には、子どもや養育者が様々な課題を抱えていることがあります。そのため必要に応じて、福祉・保健・教育・警察などの関係機関と適切な連携を行うことで、子どもと養育者の支援体制の確保、深刻化の予防に努めています。